フレーミング効果と医療｜同意率を変える伝え方とリスク表現の違い

フレーミング効果とは、同じ内容の情報であっても、その提示の仕方（フレーム）が変わるだけで、受け手の判断や意思決定が大きく変化してしまう認知バイアスのことです。医療現場では「成功率90パーセント」と「死亡率10パーセント」のように、まったく同じ事実を伝えても患者の同意率が大きく変わることが、複数の研究で示されています。

特にがん治療や手術、ワクチン接種、検診受診などの場面では、医師が選ぶ言葉ひとつで患者の決断が左右されるため、伝え方そのものが命に関わる重要な要素となります。本記事では、フレーミング効果の基本的な仕組み、医療における具体的事例、ゲインフレームとロスフレームの使い分け、絶対リスクと相対リスクの違い、インフォームドコンセントとの関係、そして共有意思決定（SDM）の実践モデルまで、医療コミュニケーションを変える知見を体系的に解説します。患者と医療者の双方が知っておきたい「リスク表現の違いが同意率に与える影響」を、わかりやすく整理します。

フレーミング効果とは何か：医療における意思決定を変える認知バイアス

フレーミング効果とは、同一の情報でも提示する枠組みが異なれば判断が変わってしまう心理現象を指します。意思決定科学の中核概念のひとつであり、行動経済学・医療倫理・リスクコミュニケーションの分野で長く研究されてきました。

この概念を世界的に広めたのは、心理学者のダニエル・カーネマンとエイモス・トベルスキーです。両者が1981年に発表した論文「The Framing of Decisions and the Psychology of Choice」で示された「アジア病問題（Asian Disease Problem）」は、フレーミング効果の代表的な実験として広く知られています。カーネマンはこの一連の研究を含む行動経済学への貢献により、2002年にノーベル経済学賞を受賞しました。

アジア病問題では、「600人が罹患する珍しい病気が流行しようとしている」という架空のシナリオを参加者に提示し、二つの対策プログラムから選ばせました。生存フレームのグループには「プログラムAなら200人が助かる」「プログラムBなら3分の1の確率で全員助かり、3分の2の確率で誰も助からない」と提示され、72パーセントが確実性を選んでプログラムAを選択しました。一方、死亡フレームのグループには「プログラムAなら400人が死亡する」「プログラムBなら3分の1の確率で誰も死なず、3分の2の確率で全員死亡する」と提示され、78パーセントがリスクを取ってプログラムBを選びました。

数学的にはまったく同じ選択肢にもかかわらず、結果は逆転しました。これは、人間の意思決定が情報の中身ではなく、その「枠組み」によって強く方向づけられることを示す決定的な証拠となりました。

なぜ医療現場でフレーミング効果が生じるのか：プロスペクト理論と損失回避性

フレーミング効果の根底には、カーネマンとトベルスキーが提唱したプロスペクト理論（Prospect Theory）があります。その中心概念が「損失回避性（Loss Aversion）」です。

損失回避性とは、人が同じ大きさの利得を得る喜びよりも、同じ大きさの損失を被る痛みを約2倍強く感じるという心理的傾向を指します。たとえば1万円を得る嬉しさよりも、1万円を失う悲しみのほうが心理的に重く感じられるということです。

この性質があるため、情報が「損失」の文脈で提示されると、人はリスクを冒してでも損失を避けようとする選択をしやすくなります。逆に「利得」の文脈で提示されると、確実な利得を確保しようとする保守的な選択を選びやすくなります。

医療場面に当てはめると、「手術を受けなければ高い確率で命を落とす」という損失フレームで情報を受け取った患者は、リスクを伴う手術を選びやすくなる傾向があります。一方、「手術を受ければ高い確率で助かる」という利得フレームで情報を受け取った患者は、確実な生存を望んで保守的な選択をしやすくなります。

加えて、フレーミング効果には「確実性効果（Certainty Effect）」も関係しています。人は確率的な結果よりも確実な結果を過大評価する傾向があり、「90パーセントの確率で助かる」よりも「必ず助かる」という言葉に強く惹きつけられます。たとえ非現実的な保証であっても、確実性を示す表現は人の判断を動かします。

医療現場におけるフレーミング効果の具体的事例：同意率が変わる伝え方

医療現場でフレーミング効果がどのように現れるかを、代表的な研究や具体例から見ていきます。

生存率と死亡率の表現による同意率の差

医療におけるフレーミング効果研究の先駆けとして広く引用されるのが、1982年にマクニール（McNeil）らが行った研究です。肺がん患者に対し、手術と放射線治療の選択肢を提示する際の表現を変え、同意率の変化を調査したものです。

手術の説明を「術後1か月の生存率は90パーセント」と伝えた場合、84パーセントの患者が手術を選択しました。一方、「術後1か月の死亡率は10パーセント」と伝えた場合、手術を選択した患者は50パーセントにとどまりました。同じ事実を伝えているにもかかわらず、34ポイントもの差が生じたのです。

この結果は、医師の言葉選びが患者の意思決定を実質的に左右することを示しており、医療コミュニケーション研究に大きな影響を与えました。

副作用の説明における頻度表現の違い

薬の副作用を伝える場面でも、フレーミング効果は強く働きます。「副作用が出る確率は10パーセントです」という表現と、「100人に投与した場合、10人に副作用が出ます」という表現では、後者のほうが具体的な人の存在をイメージしやすく、患者が薬の使用を躊躇する可能性が高まります。

さらに「10人に1人が副作用で入院した」という表現にすると、同じ数値でも患者が受ける恐怖感はさらに強まります。数字は同じでも、文脈や比較対象の提示方法によって受け取られ方が大きく変わる典型例といえます。

がん検診の受診勧奨メッセージ

がん検診の受診を促すメッセージでも、ゲインフレームとロスフレームが活用されています。「がん検診を受けることで早期発見につながり、命を守ることができます」というゲインフレームと、「がん検診を受けなければ早期発見の機会を逃し、治療が遅れるリスクが高まります」というロスフレームでは、行動を促す効果が状況によって異なります。

予防行動を促す場合にはゲインフレームが有効である場合が多い一方、すでに症状がある患者に対する検査・治療の勧奨ではロスフレームが効果的な場合もあると報告されています。これは、人が「予防」と「治療」という行動カテゴリーに対して、異なる心理的反応を示すためです。

手術のインフォームドコンセントにおける表現の差

外科的処置のリスクを説明する場面では、「患者さんの95パーセントが合併症なく回復します」（ポジティブフレーム）と「患者さんの5パーセントに合併症が起こる可能性があります」（ネガティブフレーム）では、ポジティブフレームのほうが手術への同意率が高まる傾向があります。

ただし、医師が同意率を上げる目的でフレーミングを恣意的に操作することは倫理的な問題を生じます。医師の責務は、患者が自律的な判断を行えるよう、中立的でバランスの取れた情報を提供することにあります。

ゲインフレームとロスフレームの使い分け：医療コミュニケーションの戦略

フレーミング効果を医療コミュニケーションに活用する際、最も重要な区別がゲインフレーム（Gain Frame）とロスフレーム（Loss Frame）の使い分けです。

ゲインフレームは、ある行動を取ることによって得られるメリットや利益に焦点を当てる伝え方です。「この治療を受けることで、回復して元の生活に戻れる可能性が高まります」という表現が代表例です。一方ロスフレームは、ある行動を取らないことによって失うものやデメリットに焦点を当てる伝え方です。「この治療を受けなければ、症状が悪化して日常生活に支障が出る可能性が高くなります」という表現がこれに当たります。

予防行動を促す場合にはゲインフレームが有効であるという研究結果が多く見られます。予防は「健康という利益を守る」ポジティブな行動として認識されやすいため、ゲインフレームが受け入れられやすいと考えられています。一方、検査や治療への動機づけが必要な場合（既に症状がある、または病気のリスクが高い状況）では、ロスフレームが行動変容につながるケースもあります。

ただし、ロスフレームを過度に用いると、患者に不必要な恐怖や不安を与え、かえって医療機関への受診を避ける「回避行動」を引き起こす危険があります。リスクが高いほどロスフレームへの抵抗感も高まりやすく、患者が情報処理そのものを放棄してしまうこともあります。患者の状態、疾患の性質、治療の緊急性などを総合的に判断し、適切なフレームを選ぶ力が医療従事者には求められます。

絶対リスクと相対リスクの違い：医療における数字のトリックを見抜く

フレーミング効果と密接に関係するもうひとつの重要概念が、絶対リスクと相対リスクの表現方法です。

絶対リスク（Absolute Risk）とは、ある集団で特定の出来事が起こる確率そのものを示す指標です。「この治療を受けなかった場合、10年以内にがんが再発する確率は20パーセントです」という表現が絶対リスクに該当します。

相対リスク（Relative Risk）とは、治療を受けた群と受けなかった群のリスクを比較した割合です。「この治療を受けることで、がんの再発リスクが50パーセント低下します」という表現が相対リスクに当たります。

たとえばある介入を行わなかった場合の発症率が2パーセント、行った場合が1パーセントだとします。この場合、相対リスクは「50パーセント低下」と表現されますが、絶対リスクの差はわずか「1パーセント」です。同じデータでも、相対リスクで提示すると劇的な数字に感じられ、絶対リスクで提示すると小さな差にしか見えません。

医療やメディアでは、効果を大きく見せたいときに相対リスクが使われる傾向があります。これを補正する指標がNNT（Number Needed to Treat：治療必要数）です。NNTは「1人の患者が恩恵を受けるために何人に治療を行う必要があるか」を示す数値で、上記の例では絶対リスク差1パーセントの逆数となる100人がNNTです。100人に介入してはじめて1人が恩恵を受けるという現実が、数字として明確になります。

患者への適切な情報提供のためには、相対リスクと絶対リスクの両方を提示し、可能であればNNTも併記することで、患者が情報の実質的な意味を理解できるようにすることが重要です。

インフォームドコンセントとフレーミング効果の倫理的課題

インフォームドコンセント（Informed Consent）とは、患者が治療に関する十分な情報を理解したうえで、自らの意思で治療に同意するという医療倫理の根本原則です。医療従事者には、患者が自律的な意思決定を行えるよう、正確で中立的な情報を提供する責務があります。

しかし、フレーミング効果の存在は、この原則に根本的な問いを突きつけます。同じ事実でも医師が「成功率90パーセント」と言うか「死亡率10パーセント」と言うかで患者の同意率が変わるとすれば、患者は本当に「自律的な判断」をしていると言えるのでしょうか。情報の中身ではなく提示方法によって意思が左右されるとすれば、それは本来のインフォームドコンセントとは言いにくい状況です。

倫理的に望ましいアプローチとして、以下の三点が推奨されます。

第一に、ポジティブとネガティブの両面から情報を提示することです。「成功率は90パーセントです。同時に、死亡率は10パーセントです」と両方を併記することで、患者が偏りなく情報を受け取れます。

第二に、絶対リスクと相対リスクの両方を提示することです。「リスクが30パーセント下がります（相対リスク）。具体的には、1000人が5年間継続した場合、約20人が恩恵を受けます（絶対リスク）」というように、数値の意味が正しく伝わる補足を行います。

第三に、患者のヘルスリテラシーに応じた説明を行うことです。専門用語を避け、具体的な数字や視覚情報を活用し、患者が理解できる言葉で情報を伝えることが重要です。

ナッジ理論と医療への応用：行動経済学が変える患者支援

フレーミング効果の応用として近年特に注目されているのが、ナッジ（Nudge）理論です。ナッジとは「ひじで軽く突く」という意味で、強制や禁止をせずに選択の構造（チョイスアーキテクチャ）を変えることで、人々がより良い選択をするよう自然に方向づける手法です。

ナッジ理論は2008年にアメリカの経済学者リチャード・セイラーと法学者キャス・サンスティーンが著書『Nudge』で提唱したもので、セイラーは2017年にノーベル経済学賞を受賞しています。フレーミング効果はナッジを構成する重要な技法のひとつと位置づけられています。

医療現場でのナッジの具体例としては、がん検診の受診勧奨、臓器提供への意思表示の促進、禁煙プログラムへの参加促進などがあります。たとえば、がん検診の案内に「あなたの地域では成人の70パーセントがすでに検診を受けています」というソーシャルノームメッセージを加えると、受診率が向上することが複数の研究で確認されています。これは「規範的ナッジ」の一例で、多数派の行動を示すことで行動変容を促す手法です。

日本でも行動経済学とナッジを医療に応用する研究が増えています。大阪大学の大竹文雄教授らの研究グループは『医療現場の行動経済学：すれ違う医者と患者』という著作で、医師と患者の意思決定バイアスと、その質を高めるためのナッジ介入について論じています。特定健診の受診率向上、服薬アドヒアランスの改善、予防接種の普及などの分野で、ナッジを活用した介入研究が進められています。

ただし、ナッジは患者の意思決定を方向づける性質を持つため、倫理的課題も存在します。「リバタリアン・パターナリズム（Libertarian Paternalism）」と呼ばれるこの考え方は、選択の自由を保障しながら望ましい方向へ誘導するという点で純粋なパターナリズムとは異なりますが、患者の自律性と医療者の善意の介入のバランスをどう取るかは、引き続き議論の対象です。

共有意思決定（SDM）の実践モデル：スリー・トーク・モデルとは

フレーミング効果への対応策として最も体系的なアプローチが、共有意思決定（Shared Decision Making：SDM）です。SDMは、患者と医療者が対等なパートナーとして、治療の選択肢、それぞれのメリットとデメリット、患者の価値観と意向を共に話し合い、最善の意思決定を行うプロセスです。

SDMの実践モデルとして広く知られているのが「スリー・トーク・モデル（Three Talk Model）」です。

第一段階は「チーム・トーク（Team Talk）」です。医療者が患者に「あなたの治療には選択肢があります。一緒に考えましょう」と伝え、共同で意思決定を行う姿勢を示します。患者を受け身の存在ではなく、意思決定のパートナーとして位置づけることがこの段階の目的です。

第二段階は「オプション・トーク（Option Talk）」です。考えられる治療選択肢を提示し、それぞれのメリット・デメリット・リスクを共有します。フレーミング効果への配慮が特に重要になる段階で、ポジティブフレームとネガティブフレームの両方で情報を提示し、絶対リスクと相対リスクを併記することで、患者が偏りなく情報を受け取れるよう工夫します。

第三段階は「ディシジョン・トーク（Decision Talk）」です。患者の価値観・意向・生活スタイル・期待・不安などを聞き取り、最終的な意思決定を支援します。医療者は患者の自律的な選択を尊重しながら、後悔しない決断ができるようサポートします。

SDMが機能するためには、患者のヘルスリテラシーを高めることも欠かせません。「Patient Decision Aid（患者意思決定支援ツール）」と呼ばれる視覚的な情報提示ツールを活用すると、患者が選択肢を比較しやすくなります。アイコンアレイによるリスクの視覚化や、選択肢ごとのメリット・デメリットを表にまとめる工夫が含まれます。

国立長寿医療研究センターや各大学病院では、高齢者向けのSDM支援プログラムが開発・実施されており、フレーミング効果を含む認知バイアスへの対処法を組み込んだ意思決定支援が進められています。厚生労働省のがん検診のSDM運用マニュアルにも、認知バイアスの影響を軽減するためのコミュニケーション手法が盛り込まれています。

医療コミュニケーションを向上させる実践的アプローチ

フレーミング効果の影響を理解したうえで、医療従事者が現場で実践できる具体的アプローチを整理します。

双方向の情報提示として、生存率と死亡率、成功率と合併症率をセットで提示することが基本です。「90パーセントが1か月後も生存しています。一方で、10パーセントの方は術後1か月以内に亡くなるリスクがあります」というように、患者が二側面から情報を捉えられる伝え方を心がけます。

具体的な数値と頻度表現の活用も重要です。パーセンテージは直感的に理解しにくいため、「100人中90人が生存」のように人数で表現したり、「1000人に投与した場合、30人が副作用を経験する可能性があります」のように基準集団を明示したりすることで、患者がリスクの大きさを把握しやすくなります。

Teach-Back法は、患者が情報を正しく理解したかを確認する手法です。医師が説明したあとに「私が説明した内容を、ご自身の言葉でもう一度話してもらえますか」と問いかけ、誤解があればその場で訂正します。米国保健福祉省（AHRQ）が推奨する患者教育の手法としても知られています。

視覚的な情報提供として、図やグラフ、特にアイコンアレイ（Icon Array）を活用することで、患者の理解度が大きく向上します。100人を表すアイコンを並べ、介入の有無による結果を視覚化する方法は、リスクコミュニケーションに有効なツールとして注目されています。

患者の価値観と意向の確認も欠かせません。「あなたにとって最も大切なことは何ですか」「どのような生活の質を維持したいですか」という問いかけを通じて、患者の価値観を把握し、意思決定を支援することが、SDMの本質的な実践につながります。

患者側が知っておくべきこと：フレーミング効果から身を守る視点

フレーミング効果への対策は、医療従事者だけでなく、患者側も意識することで、より自律的な医療参加が可能になります。

医師から数値やリスクの情報を受け取ったとき、「別の表現でも教えてもらえますか」と聞く習慣をつけることが有効です。「生存率90パーセント」と説明されたら「死亡率では何パーセントですか」と確認することで、情報をバランスよく受け取れます。

相対リスクと絶対リスクの違いを意識することも重要です。「リスクが50パーセント下がります」と説明されたら「元のリスクは何パーセントで、介入後は何パーセントになりますか」と絶対値を確認することで、情報の実質的な意味を把握できます。

ヘルスリテラシー（健康情報を理解し活用する能力）を高めることも患者側の重要な備えです。情報を受動的に受け取るだけでなく、自分で調べて批判的に評価する力を養うことで、フレーミングの影響を相殺することができます。

セカンドオピニオンを求めることも有効な手段です。一人の医師の説明だけでなく別の医師の意見を聞くことで、多角的な視点から治療の選択肢を検討できます。異なる医師が異なる表現を用いることで、フレーミングの偏りを相殺できる可能性があります。

日本の医療現場における課題と今後の展望

日本の医療現場では、欧米と比較して患者への詳細なリスク説明が一般化したのは比較的近年のことです。かつては「パターナリズム（父権主義）」と呼ばれる、医師が患者に代わって意思決定を行う文化が根強くありました。

近年は患者の権利意識の高まりやインフォームドコンセントの法的・倫理的整備が進み、患者が自分の治療について十分な情報を得て意思決定に参加する「患者参加型医療」が推進されています。フレーミング効果への理解を深めることは、医師と患者の双方にとって重要な課題です。

医師教育においても、コミュニケーションスキルとしてフレーミングの影響を理解させる教育プログラムの整備が求められています。電子カルテや患者向けデジタルツールの普及により、患者が医療情報にアクセスしやすくなる環境が整いつつあり、リスク情報を視覚的にわかりやすく提示するデジタルツールの開発や患者教育プログラムの充実が、フレーミング効果による誤解を減らす一助となることが期待されています。

AI技術の発展により、患者一人ひとりのヘルスリテラシーや認知特性に合わせて、最も適切な表現でリスク情報を提供することが将来的に可能になる可能性もあります。個別化医療（Personalized Medicine）の概念は、薬物療法だけでなく医療コミュニケーションの分野にも応用されつつあります。

フレーミング効果と医療コミュニケーションについてよくある疑問

医療現場のフレーミング効果に関しては、医療者からも患者からも繰り返し寄せられる疑問があります。代表的なものを整理します。

「医師がポジティブフレームだけで説明するのは患者に親切なのではないか」という声がありますが、片面のみの提示は患者の自律的な意思決定を妨げる可能性があります。たとえ善意であっても、ポジティブとネガティブ両方を提示することがインフォームドコンセントの原則に沿った姿勢です。

「ロスフレームは患者を怖がらせるだけで使うべきではないのか」という疑問もありますが、症状がある患者への治療勧奨など、文脈によってはロスフレームが行動変容につながることが研究で示されています。重要なのは、リスクの大きさや患者の心理状態に応じて適切に使い分けることです。

「相対リスクの表現は誇張になるから禁止すべきか」という議論もありますが、相対リスクそのものが悪いのではなく、絶対リスクと併記しないことが問題とされています。両方を提示することで、患者は数値の実質的な意味を理解できます。

「フレーミング効果を理解すれば誰でもバイアスから自由になれるのか」という問いについては、知識があってもバイアスを完全に克服することは困難だと指摘されています。だからこそ、医療者側のコミュニケーション設計と、患者側の主体的な確認姿勢の両輪が必要です。

まとめ：伝え方が命を左右する医療の現実

フレーミング効果は、医療現場における患者の意思決定に大きな影響を与える認知バイアスです。「生存率90パーセント」と「死亡率10パーセント」では患者の同意率が大幅に変わること、ゲインフレームとロスフレームが予防行動と治療行動に異なる影響を与えること、絶対リスクと相対リスクの表現方法が患者のリスク認知に影響することなど、その影響は多岐にわたります。

医療従事者には、フレーミング効果の存在を意識したうえで、ポジティブとネガティブの両面から情報を提示し、絶対リスクと相対リスクを併記し、視覚的なツールを活用しながら、患者が偏りなく情報を受け取れるよう配慮することが求められます。同時に、患者側もフレーミング効果への理解を深め、別の表現での確認を求め、絶対値を把握しようとするなど、情報を主体的に評価するヘルスリテラシーを育てることが重要です。

行動経済学のナッジ理論は、フレーミング効果を意識的に活用することで患者の健康行動を変えていく可能性を持つ一方、患者の自律性を尊重するインフォームドコンセントの精神との倫理的バランスを保つことが課題となります。共有意思決定（SDM）のスリー・トーク・モデルは、こうした課題に体系的に取り組むための実践的な枠組みであり、今後の医療コミュニケーションの中核となるアプローチといえます。

情報の枠組みが人の決断を動かすという事実を、医療に携わるすべての人が認識し、患者中心の医療を実現することが、これからの医療における重要な課題です。伝え方が命を左右するという現実に誠実に向き合うことが、より良い医療の実現につながります。